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予防接種のご案内

Prevenar13(小児用肺炎球菌ワクチン)

ワクチン製剤について

Prevenar13(小児用肺炎球菌ワクチン)は、Wyeth社が製造する、13価肺炎球菌ワクチンです。肺炎球菌血清型 1,3,4,5,6A,6B,7F,9V,14,18C,19A,19F,23Fに由来する抗原を利用した、結合型(conjugate)ワクチンです。
商品名:Prevenar13(プレベナー)
製造元:WYETH Co.Ltd
販売元:ファイザー株式会社

プレベナーは、海外生産されているワクチンですが、日本国内で承認され、ファイザー株式会社が輸入・販売しています。

接種対象者

Prevenar13(小児用肺炎球菌ワクチン)は、2カ月以上・6歳未満が接種対象です。

Purevenar7からの移行

2013年11月1日から、Prevenar13が新規ワクチンとして小児定期接種に採用されます。

従来(2013年10月31日まで)、Prevenar7で肺炎球菌定期予防接種を開始したお子様は、従来通りのプランを引き継いで、Prevenar13をご利用いただけます。

Prevenar7を利用して肺炎球菌ワクチンスケジュールが終了した場合、Prevenar13によるキャッチアップを希望される場合は、自費で対応いたします。

(定期予防接種/無料接種としての、キャッチアップはありません。)

旧製剤:Prevenar7に関しては、こちらをご参照ください。

肺炎球菌感染症

肺炎球菌は いろいろのタイプがあり、細菌の表面にある構造(莢膜多糖体)によって約90種類に分類されています。私たちの鼻やノドに常在する病原性の弱いタイプもありますが、一部のタイプでは強い病原性を持つものもあります。

肺炎球菌群は、成人(高齢者)肺炎の起炎菌として有名です。しかし、子供の場合は髄膜炎や敗血症を合併しやすく、生命をおびやかしたり、将来的な脳機能の障害を招来します。

特に、5歳未満の小児にとって、肺炎球菌群は 細菌性髄膜炎の起炎菌として、大変重要な細菌です。肺炎球菌群の中でも、特に小児に感染症を起こしやすい 13種類のタイプをまとめて、1本のワクチンにした製剤が、Prevenar13(小児用肺炎球菌ワクチン)です。

欧米では、5歳未満を対象とした公的予防接種が普及しています。

肺炎球菌感染症では、髄膜炎や敗血症など重症感染症のみならず、上気道炎や中耳炎の起炎菌としても、日常診療で良く認められるな重要な細菌です。

重症感染症を予防するためにも、感冒や中耳炎によるお子様の負担を軽減するためにも、肺炎球菌ワクチンによる感染予防は有用な手段のひとつです。

妊娠中の予防接種

Prevenar13(小児用肺炎球菌ワクチン)は、当院では9歳以下を接種対象としております。成人は対象となりません。
成人の肺炎球菌ワクチンに関しては、23価肺炎球菌ワクチン(ニューモバックスNP)をご参照ください。

接種回数

基本的に、計4回接種を行います。初回接種月齢・年齢で、接種回数が異なりますのでご注意ください。 

DPT(DTaP)、DPT-IPV(4種混合)やHibと同日に接種可能です。

初回接種が2ヶ月~6ヶ月児の場合(合計4回)
27日以上の間隔で3回接種を行います。3回目の接種は、12ヶ月未満(0歳のうち)に終えてください。 標準の追加接種は、1歳以降に予定します。他の予防接種期間との時間的干渉もありますので、2歳未満で追加接種を予定してください。

初回接種が7ヶ月~11ヶ月児の場合(合計3回接種)
27日以上の間隔で2回接種を行った後、2回目の接種から60日以上の間隔をあけて、1歳以降に追加接種を行います。

初回接種が1歳~2歳未満の場合(合計2回接種)
60日以上の間隔をあけて2回接種を行います。

初回接種が2歳から9歳までの場合(合計1回接種)
1回のみ接種

注意事項

Prevenar(小児用肺炎球菌ワクチン)接種後 1週間は、尿中肺炎球菌抗原が陽性となります。肺炎球菌感染症を想定した抗原検査(尿中b抗原検査)は、診断的意義が乏しくなります。

Prevenar(小児用肺炎球菌ワクチン)接種後に MR(麻疹・風疹)ワクチンを行っても、免疫獲得に影響はありません。

【キャッチアップとしてのPrevenar13】

Prevenar7の接種が完了しているお子様で、キャッチアップとしてPrevenar13を接種することは可能です。

  • 6歳未満であること
  • 先行するPrebenar7と、接種間隔が27日以上であること

上記の条件に該当する場合、Prevenar7接種が完了していても、Prevenar13をキャッチアップ接種可能です。

ただし、この場合は定期予防接種とはなりません。

副反応が生じた場合、予防接種健康被害救済制度の対象にはなりません。(医薬品副作用被害救済制度の対象です。)

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